自動車維持のコストの中でも、保険料は大きな負担になるものです。少しでも年間にかかる保険料を節約するなら、年齢条件を見直してみるのがおすすめです。
一度決めた設定の見直しをすれば、今まで知らずに払っていた高いコストを、ぐっと抑えることが可能です。
今回は年齢条件についての知識と併せて、節約におすすめのお得な保険会社もまとめました。毎年保険にかかるコストが高いとお悩みの方は是非参考にしてみて下さい。
自動車保険には年齢条件がある
保険料というのは、もともと定められている基本の設定額があり、そこから各自の運転状況や属性、補償内容などを考慮して各自の保険料が決定します。
保険料を決める要素は数多くありますが、中でも車を使う人が何歳かによって設定額が増減します。同じ車に乗っていても、運転する人によって保険料が全く違うのはそのためです。
自動車保険に関する年齢条件とは
基本的に、年齢条件は若い人ほど金額が上がり、年齢を重ねるにつれて割引額が大きくなる設定です。
これは、免許を取りたての若い方は事故リスクが高く、運転経験が長ければ事故を起こすことは少なくなるという統計があるからです。
保険会社は、それぞれの事故リスクを考慮して保険額を設定しています。そこで、ドライバーの年齢に合わせて年齢条件を見直すことで、最もお得な保険料を選ぶことができるのです。
年齢範囲の基本的な区分
年齢条件には、年代別に区分が設けられています。細かい設定は会社によって異なり、全ての年代の人をカバーできる全年齢補償が最も保険料が割高になります。
保険料を決める区分は全年齢からはじまり、21歳以上、26歳以上、30歳以上、35歳以上を区切りとしていることが多いです。
若年層は事故の可能性が高いため割引は少ないですが、最近は30代より上の区分を細かくし、コストを見直すところも増えています。
そのため、運転経験が長い、事故リスクの少ない方が、よりお得に保険に加入できるようになったのです。
自動車保険における年齢条件の注意点
年間コストが安いことで人気のダイレクト自動車保険は、事故の際の補償条件を自分で決めるのが基本ですが、一般の方にとってはなかなか難しいものです。
条件を決める上で、見落としがちなポイントなど、注意点についてまとめました。
運転者条件も関係
保険料の節約を考えた際、年齢条件と併せて見直したいのが、運転者条件という項目です。
これは、その車を運転する人の範囲を定める特約で、いざという時の補償の範囲によって、保険料を安くすることができます。
たとえば、家族の中で自分しか車を使わないのであれば、本人限定特約を付けて保険料を抑えるのがおすすめです。
しかし、この場合、配偶者や子供が車を使用した際に事故を起こした時には一切保証がありません。普段車を利用する人の分だけ運転者条件を付けておくと安心です。年齢条件を付けているから、わざわざ新たな特約をつけなくてもいいと思う方もいるかもしれないですが、年齢条件は同じ家で暮らす親族にしか適用されません。
つまり、進学や就職などで子供が別のところで暮らしている場合、補償は無効になってしまう可能性があります。
もし別居している人がいるなら、新たに家族限定特約など、適切な保険対象範囲になる特約を付けましょう。別居中の家族が車を使ったときにトラブルがあっても、しっかり補償を受けられると安心ですね。
条件を満たしていても補償されないことがある
保険の条件というのは非常に複雑で、条件を満たしていても補償が受けられないこともあります。
たとえば、年齢条件を21歳より上にしていれば、同居している親族で21歳を超えていれば補償を受けられます。
しかし、運転者条件を付けていて、本人・配偶者限定になっていた場合、子供は補償対象外になります。
このように、条件の選び方によっては、必要な条件をクリアしていても別の条件でNGになるなど、補償を受けられないケースも発生します。
事前にしっかり自分が加入している補償の範囲を確認し、いざという時に必要な補償を受けられるようにチェックをしましょう。
特に見落としがちなポイントとしては、進学や就職による子供の別居タイミングです。
この時に条件を変更しておかなかったため、子供が帰省したときに事故を起こしても補償が受けられなかったというケースがしばしば見受けられます。
また、免許を取りたての子供がいる家庭で、年齢条件を変更する前に運転させてしまい、事故を起こしても補償が出なかったということもあります。
確実に補償を受けるために、年齢区分が変わったり、家族環境が変化した場合は、必ず条件を見直すように心がけ、安心のカーライフを送りましょう。
自動車保険の年齢条件と保険料の関係
保険料の節約には、年齢条件との関係は見逃せません。年齢条件を決めていないと、本来受けられるはずの割引のチャンスを失ってしまいます。
歳を取る事によってどのように保険料が変化していくかなど、年齢条件と保険料の関係についてまとめました。
年齢が低いほど保険料が高くなる
日本国内では18歳から免許を取得できますが、やはり若い頃は経験が少なく、ついつい無謀な運転をしてしまった経験はありませんか。
このような観点から、各保険会社は21歳以下の若年層の保険料を最も割高にしているのが一般的です。
年齢を重ねて運転経験が長くなれば、どんどん事故リスクは減少し、ゴールド免許保有者の割合も増えてきます。
最も安全走行をしているのは40代～50代というデータもあり、この世代の保険料を抑えた保険会社も登場しました。
高齢者の保険料は高くなることも
事故リスクは60歳を境に再び上昇していくというデータもあり、高齢者特有の身体・認知機能の低下が、車を運転する際にも影響を及ぼしていると考えられています。
そこで、事故を起こす可能性が少ない中年層の保険料を抑える代わりに、高齢者の保険料を引き上げるところも増えています。
今はまだ高齢者の保険料の見直しが始まったばかりですが、業界ではこの先さらにリスク細分化の流れが広まり、その人に合った保険設定が可能になると予想されます。
そのため、これからは世代に合わせて保険会社を変えるのも、節約のために必要となってくるでしょう。
年齢を問わず補償もある
年齢条件の中には、条件設定を付けず、何歳でも補償を受けられる全年齢補償というプランがあります。
全年齢補償は保険料が最も割高で、最も安い世代と比べて数十万円近く上がることもあります。
全年齢といっても、実質この設定は21歳以下の若年層のためのものです。免許を取得したての若者向けなので、それ以外の世代の人があえて選ぶ理由はないでしょう。
自動車保険で年齢条件をうまく利用する
年間コストの節約には、うまく年齢条件を利用するのが大きなポイントです。以前は子供向けの特約も多くありましたが、今は年齢に合わせた条件設定が主流となっています。
保険にかかる金額を安く抑えたいなら、誕生日を迎える節目で契約や保険会社そのものを見直すのがおすすめです。
年齢条件を利用して保険料を節約
かつては「子供運転特約」というものがあり、親の車を子供が使った場合は特約でカバーされるというものがありました。
この特約があれば、事故リスクが高くなりがちな未成年でも節約できたのですが、現在はこの特約はほとんど取り扱いが無くなってしまいました。
そこで、18歳～20歳までのドライバーがいる家庭は、全年齢補償にしたうえで、運転者特約で家族限定をつけるのが最も節約できます。
また、代理店型とダイレクト型はコストも異なってくるので、ダイレクト型の全年齢補償に変えることを検討するだけで安く抑えられる可能性もあります。
補償年齢範囲になったら契約を見直す
保険料の年間コストを抑えるなら、補償範囲の区分に合わせてその都度契約を見直すのが絶対条件です。
全年齢補償の対象となるのは18歳～20歳なので、21歳になったら区分を変えることができます。
区分がひとつ上がるだけでも割引が受けられるので、誕生日が近くなったら早めに見直しをしておくのがおすすめです。
また、ドライバーの歳に合わせて細かい区分を設けている会社もあるので、より節約を求めるなら、それに合わせて会社を変えるのも賢い選択肢です。
最近では40代や50代以上のドライバーは優遇される商品も登場しているので、しばらく見直しをしていない方は、一度見積もりを取ってみるのがオススメです。
運転者条件との関係も見直し対象に
18歳～20歳は全年齢補償にしか加入できないため、保険料を抑えるためには運転者条件特約を付けるのがほぼ必須です。
年齢条件は車を使う人の中で最も若い人に合わせなければいけないので、子供の歳や条件に合わせて選ぶようにしましょう。
21歳以上になって区分に合わせた補償が付けられるようになった場合でも、家族が同居していなければ補償は受けられません。
そのため、勘違いして運転者限定特約を外してしまうと、かえって損する可能性が高いです。
万が一子供が事故を起こした場合でもしっかり補償が受けられるように、年齢条件や特約の補償範囲は加入前にきちんと確認しておきましょう。
自動車保険の年齢区分が細かい保険会社
年齢条件は区分が細かくなるほど、事故リスクにあわせて適切な保険料を選べます。年間コストを抑えるなら、なるべく区分が細かいところを選ぶのがおすすめです。
数ある保険会社の中から、特に年齢区分でメリットの大きい２つを紹介します。
セゾン火災保険
セゾン火災保険の「おとなの自動車保険」は業界では画期的な商品で、区分の設定を設けていません。その代わりに、1歳刻みで保険料が決められています。
契約開始日時点の歳を元に計算されるため、区分を気にせず、最も無駄のない金額が適用できるので、保険料をお得にすることができるのです。
一般的な年齢条件は、35歳以降は全て同じ区分で特に優遇はありませんでしたが、40代以上のドライバーは事故率が低く、おとなの自動車保険は事故リスクの低い層がより割安となっています。
さらに、同居の子供がいる場合、親の年齢にあわせた保険料を基本に、同居の子供を補償の範囲に追加することができます。そのため、子供の運転もしっかりと補償しながら、保険料の上がり幅を抑えられる特徴があります。
東京海上日動火災保険
東京海上日動火災保険は大手の保険会社です。きっと皆さんも一度は名前を聞いたことがあるのではないでしょうか。
こちらで販売しているトータルアシスト自動車保険には、基本となる4つの区分のほか、26歳以上と35歳以上の区分の中で、より細かい年齢条件をつけることができます。
具体的には、26～29歳、30～39歳、40～49歳、50～59歳、60～69歳、70歳以上に細分化されて保険料が定められていますが、補償内容は26歳以上と35歳以上の区分の内容になります。
ドライバーの年齢に合わせた区分を選んで節約しつつ、補償はしっかり受けられる、コストパフォーマンスの高い内容が魅力的です。
まとめ
保険料の計算は何かと複雑ですが、お得に割引を受けるなら年齢条件を付けるのは必須です。各社とも、ドライバーの年齢に合わせて区分を細かくして、より手頃なプランを打ち出しています。
万が一の事故の時でもしっかり保証が受けられるように、運転者特約を付けるなど、それぞれの家庭の事情に合わせたプランを選びましょう。
家族でも別居していると補償対象外になるなど、場合によっては補償を受けられないケースもあるので注意が必要です。
区分が変わる節目の年で契約を見直せば、思った以上に節約できる可能性も生まれます。
特に、事故を起こす可能性が低い40代～50代しか車を使わないという家庭の場合、かなりお得に見直しできるかもしれません。
これまで見直しを考えていなかった方も、是非この機会に自分に合わせた見積もりを取ってみるのがおすすめです。
