【2023年最新】車が当たる懸賞まとめ!かかる費用や売り方も解説

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車が当たる懸賞は自動車メーカーをはじめ、いろいろなところで実施されています。車が欲しい人や、当たったらすぐに売却してお金を得たい人は、懸賞で車が当たるキャンペーンに応募しようと考えているのではないでしょうか。

実際に車が当たったら高額な出費をせずに車が手に入るのでうれしいものです。しかし車を手に入れると、税金や保険など車を維持するための費用は自己負担になります。また懸賞でプレゼントされた車は、条件などですぐに売却できないこともあるので注意が必要です。

本記事では、車が当たる懸賞をいくつか紹介するとともに、懸賞で当たった車にかかる費用や増える税金、そして売却するときの注意点や売却方法について詳しく解説していきます。

2023年最新の車が当たる懸賞

2023年4月現在で応募可能な車が当たる懸賞を紹介します。

日産電気自動車SAKURAプレゼントキャンペーン!

全国に大型の商業施設を展開する三井ショッピングパークが、ららぽーと門真・三井アウトレットパーク大阪門真のオープンを記念して「日産電気自動車SAKURAプレゼントキャンペーン!」を実施しています。

応募するには、まず三井ショッピングパークポイント会員専用ページ(メンバーズページ)のDM・メルマガ配信設定を配信希望にして、配信希望施設の中から「ららぽーと門真・三井アウトレットパーク大阪門真」を選択する必要があるので注意が必要です。

抽選で1名にコンパクトな軽規格の日産電気自動車SAKURAがプレゼントされます。この懸賞は新規でメンバーズページに登録した人はもちろん、すでにメンバーズページに登録済みの人も対象です。応募期間は2023年5月31日の23:59まで。

詳しい情報や応募先はコチラです。

プレゼントされる車 日産・サクラ
応募期間 2023年5月31日(水曜日)23:59まで
応募条件
  • メンバーズページ登録
  • DM・メルマガ配信設定を配信希望
  • 配信希望施設を「ららぽーと門真・三井アウトレットパーク大阪門真」にする
当選人数 1名

【カーセブン】クイズに答えて、ホンダ N-BOX(新車)を当てよう!

小倉優子さんがイメージキャラクターで有名な中古車買取専門店のカーセブンが、HONDA N-BOXキャンペーンとして「【カーセブン】クイズに答えて、ホンダ N-BOX(新車)を当てよう!」を実施しています。

簡単なクイズに答えて応募すると、抽選で1名にHONDA N-BOX(グレードG、FF)がプレゼントされます。クイズの内容は、カーセブンにおいて契約車両のキャンセルが引き渡し日から何日間まで可能か?というもの。応募サイトはヒントが調べられる作りなので簡単に正解できます。

応募方法はカーセブンの応募サイトだけでなく、ハガキでも応募できるようになっていますので、スマホやパソコンがない人でも参加可能です。グレードや駆動方式は決まっていますが、ボディカラーやオプションは選択可能(有料)なので、自分好みのN-BOXにできます。

詳しい情報や応募先はコチラです。

プレゼントされる車 ホンダ・N-BOX
応募期間 2023年2月1日(水曜日)〜2023年5月31日(水曜日)
応募条件 クイズに正解するだけ
当選人数 1名

京阪ロトキャンペーン

滋賀県大津市にある京阪カントリー倶楽部では「京阪ロトキャンペーン」というタイトルでスズキ・ハスラーが当たる懸賞を実施しています。

キャンペーン期間中に京阪カントリー倶楽部でゴルフをプレーするだけで応募となり、またプレーの回数が多いほど当選確率がアップするので、この期間だけは京阪カントリー倶楽部の利用を増やしてみるのもいいでしょう。

賞品は車だけでなく、プレイステーション5やニンテンドースイッチなど人気のゲーム機をはじめビールやお肉、果物など100個も用意されているので、もし車が当たらなくても何かが当たるかもという期待感で楽しめます。

詳しい情報や応募先はコチラです。

プレゼントされる車 スズキ・ハスラー
応募期間 2023年3月15日(水曜日)~2023年7月15日(土曜日)のプレー予約分までの受付予定
応募条件 「たまご付きプラン」での予約、または当日フロントにて特別プランに変更した人
※プレー精算後の変更は不可
当選人数 1名

懸賞で当たった車にかかる費用

懸賞で車が当たった場合、車両本体の費用は主催者の負担なので払う必要はありませんが、車を所有・維持するための費用は自己負担となります。懸賞で当たった車にかかる費用について解説します。

自動車税・軽自動車税

普通自動車の場合は自動車税、軽自動車の場合は軽自動車税がかかります。毎年4月1日時点で車を所有している者に対してかかる税金で、自動車税は車の排気量によって税額が異なりますが、軽自動車税は排気量が一律660ccのため税額も一律で10,800円です。

普通自動車における排気量別の自動車税額は以下になります。

総排気量 自動車税
1,000㏄以下 25,000円
1,000cc超~1,500cc以下 30,500円
1,500cc超~2,000cc以下 36,000円
2,000cc超~2,500cc以下 43,500円
2,500cc超~3,000cc以下 50,000円
3,000cc超~3,500cc以下 57,000円
3,500cc超~4,000cc以下 65,500円
4,000cc超~4,500cc以下 75,500円
4,500cc超~6,000cc以下 87,000円
6,000cc超 110,000円

環境性能割

環境性能割とは、車の購入時に取得価額に対し課税される税金です。懸賞で当たった車は購入ではありませんが取得となるため、環境性能割を納税する必要があります。

環境性能割は普通自動車なら0%~3%、軽自動車なら0%~2%と燃費性能に応じて課税される仕組みなので、燃費のいい車ほど税が軽減されます。ちなみに、ガソリンなどの燃料を使わない電気自動車は非課税(0%)です。

自動車重量税

自動車重量税とは、新車を取得したときと車検を受けるときに納める税金です。普通自動車は車両重量によって税額が異なり0.5トンあたり4,100円(1年分)となりますが、軽自動車は車両重量に関係なく一律で3,300円(1年分)になります。

自動車重量税は新車取得時には次回車検までの3年分、以降は車検ごとに2年分をまとめて納税するものなので、例えば懸賞で新車の軽自動車が当たった場合、最初は3,300円×3年分=9,900円を納税し、以降は2年ごとに6,600円の納税となります。

車種によってはエコカー減税が適用されます。例えば電気自動車なら、初回と2回目の車検の免税対象となるため、5年分の自動車重量税が免税されます。また、13年以上所有すると自動車重量税は概ね15%重課されますので気を付けましょう。

自賠責保険料

自賠責保険とは「自動車損害賠償責任保険」の略で、車を公道で走行させるために必ず加入しなければならない損害保険のことです。自賠責保険に加入していないと車検が受けられないことになっていますので、新車なら3年分、以降2年分の保険料をまとめて支払うことになります。

自賠責保険料の具体的な金額は以下になります。

24ヶ月 25ヶ月 36ヶ月 37ヶ月
普通自動車 17,650円 18,160円 23,960円 24,190円
軽自動車 17,540円 18,040円 23,520円 24,010円

任意保険(自動車保険)

任意保険とはその名の通り、任意で加入する保険のことで一般的には自動車保険と呼ばれます。自賠責保険の補償金額は低く範囲も狭いため、事故によっては補償しきれません。そのため、自動車保険にも加入することが当たり前となっています。

自動車保険の料金はドライバーの年齢や免許の種類をはじめ、今までの自動車保険の等級の有無や補償内容、また加入する保険会社によって異なりますので、事前に調べて車が当たった場合には加入できるようにしておきましょう。

登録・検査手数料

登録・検査手数料とは、登録や車検の手続きを行うときにかかる費用のことです。懸賞で当たる車は基本的に新車になりますので、運輸支局で新規車検登録を行うことになります。これにより、ナンバープレートが交付され、公道走行が可能になります。

登録・検査手数料は申請の区分や車の種別により異なりますが、実費なら数千円程度になります。ほとんどの場合、ディーラーが代行して行うこととなりますので、手数料としてプラス1万円ほどが必要になるでしょう。

リサイクル料金

リサイクル料金とは廃車にかかる費用のことで、自分が廃車するまで乗る・乗らないに関係なく、車を取得するときに前もって支払う義務があります。

内訳はシュレッダーダスト料金、エアバッグ類料金、フロン類料金で、料金は車種やグレードによって異なり、おおよそ6,000円~18,000円ほどになります。

車庫証明手数料

車庫証明手数料とは、自家用車の保管場所(車庫)を証明するための手続きに必要な費用のことです。車庫証明は「自動車の保管場所の確保等に関する法律」によって定められているため、どのような車が当たっても必須となります。

手数料は2,000円~2,500円で、車庫証明の申請は保管場所を管轄している警察署で行ないます。車庫証明手続きは平日の昼間しか対応していないので注意しましょう。ディーラーなどに代行依頼する場合は、プラス1万円~3万円ほどかかります。

車を懸賞で当てると税金が増える

懸賞で当たった車を受け取ると、新たにかかってくる税金があります。また、今まで納税している税金の額が増えることもあります。それぞれの税金について詳しく解説しますので、懸賞に応募される前に把握しておきましょう。

一時所得税

懸賞で当たった車は一時所得扱いとなり、一時所得税がかかります。一時所得は車両本体価格がそのまま該当するわけではなく、以下の計算によって算出されます。

  • 一時所得=車両本体価格×60%-50万円

例えば車両本体価格が250万円の車を受け取った場合、上の計算式にあてはめると一時所得は100万円です。一時所得には50万円の基礎控除があるので、受け取る車の車両本体価格が833,334円以下なら一時所得税は非課税となります。

源泉所得税

懸賞で当たった車は源泉所得税の対象となります。一時所得の50%が課税対象となる源泉所得税は、以下の計算式で算出されます。

  • 源泉所得税=一時所得×1/2×10.21%

例えば、車両本体価格が250万円の車を受け取った場合、一時所得である100万円の50%にあたる50万円が課税対象です。源泉所得税の税率は10.21%なので課税対象が50万円の場合、51,050円が源泉所得税となります。

所得税と住民税

懸賞で当たった車を受け取ると、通常の所得に加えて一時所得も合算して計算されるので、所得税や住民税が上がるかも知れません。例えば、給与所得が500万円の人が250万円の車を懸賞で当たった車を受け取った場合、総所得は給与所得500万円+一時所得100万円の600万円となります。

そのため、受け取る車の車両本体価格によっては、所得税や住民税が大幅に上がる可能性があるので注意してください。また、これらの納税への対応は自分自身で確定申告をする必要があることも理解しておきましょう。

懸賞で当たった車を売却するときの注意点

懸賞で車が当たったらうれしいですが、受け取るためにかかる費用や税金を考えると喜んでばかりもいられません。そのため、すぐに売却して現金化したいと思う人もいるでしょう。懸賞で当たった車の売却は可能ですが、以下の点に注意しましょう。

当選規約を確認する

車が当たる懸賞では景品の受け取りに関する条件が設けられていますので、必ず懸賞に応募する前に当選規約を確認するようにしましょう。懸賞によってはすぐに売却することを禁止している場合があります。その場合は一旦、車を所有しなければなりません。

そのためには登録にかかる費用や税金を工面し、車が保管できる場所の確保が必要です。もし、規約で禁止されている期間に売却した場合は規約違反となり、規約で定められた罰則を受けることになるので、当選規約はしっかりと確認するようにしましょう。

所有権留保の有無を確認する

懸賞で当たった車をすぐに売却したい場合、所有権留保の有無を確認しましょう。所有権留保とは、一定の期間において所有権の名義変更が許可されないことです。

車を実際に乗ってもらって意見や批判を回収するモニター懸賞では、すぐに車を売却されて手放されては困るので、車の所有者が懸賞の主催者や車を提供したディーラーになっていて所有権留保されている場合があります。

所有権留保されている車は売却ができないため、解除されるまで車を所有し続けなければなりません。懸賞で狙っている車の所有権はどのようになるのかを事前に確認し、現実的に対応できるのか判断しましょう。

懸賞で当てた車を売却する前の準備

当選規約で定められた売却の禁止期限や所有権留保の期限が経過した後なら、懸賞で当たった車を売却できますが、事前に以下の準備をしておく必要があります。

所有権の移行手続きを行う

懸賞で当たった車を売却するには所有権の移行手続きを行い、車の所有権を自分自身にしておく必要があります。手続きするためには自動車税を完納していることが条件です。もし未納があれば、自動車税事務所で納税して完納にしましょう。

自動車税の完納が確認できたら、次は名義変更を行います。車の所有者である懸賞の主催者や車を提供したディーラーに対して、以下の書類を送付します。

  • 自動車検査証(車検証)のコピー
  • 納税証明書
  • 印鑑証明書
  • 委任状(実印を押印したもの)
  • 住民票(住所を変更した場合)
  • その他(景品の譲渡に関する必要な書類など)

その後、車の所有者から譲渡証明書や委任状が受け取れます。そして名義変更手続きに必要な書類を揃えたら、陸運支局に出向いて名義変更(移転登録)手続きを行います。これらの手続きは当選者自身で行いますが、難しいようであればディーラーなどに代行も可能です。

ちなみに移転登録手続きを代行に依頼すると1万円~3万円程度の費用がかかります。

懸賞で当てた車の売却方法

移転登録手続きが終わり所有権を自分自身にできたら、懸賞で当たった車を売却することができます。車を売却する方法はいくつもあるので、自分に合った方法で売却しましょう。

個人売買

友人や知人など、自分の身の回りの人へ個人的に売却する方法です。個人間でやり取りするため、中間マージンなど不要な費用が発生せず、買い手は安く購入でき売り手は高く売却できるので、金額面では最も有利な売却方法になります。

ただし個人間で行う売買のため、名義変更などの手続きはお互いが陸運支局などに出向いて行わなければなりません。また、売却後に車にトラブルなどが発生すると人間関係にも影響することがありますので、この辺のリスクを理解した上で行いましょう。

ネットオークション

ヤフーオークションなど、個人で参加できるネットオークションへ出品して売却する方法です。最低落札価格などの設定もできるため、希望の価格で売却できる可能性があります。逆に最低落札価格を設定しないと、想定外に安い価格で売却する羽目になるので注意が必要です。

落札者が希望金額に到達しない間は売却ができないので、車を保有しつづけなければなりません。早く売却するためには、車のコンディションを詳しく伝えるために写真を撮影したり、説明文を工夫したりする必要があるので、それなりに労力がかかります。

こちらも個人間での売却になりますが、知り合いではない他人とのやり取りになりますので、さらに注意は必要です。ある程度、ネットオークションに慣れていて、時間がかかっても納得の価格で売却したいという人ならチャレンジしてみてもいいでしょう。

ディーラー

懸賞で当たった車を元手に違う新車に買い替えるならディーラーが便利です。ディーラーなら新車購入と下取りが一度にできるうえ、各種手続きは営業マンが代行してくれるので手間もかかりません。ディーラーによっては買取のみしてくれるところもあります。

しかし、ディーラーでの下取りや買取は他に比べて安くなる傾向があります。手続きの代行マージン分だけ買取・下取り価格が下がることもあれば、ディーラーと違うメーカーの車だと売りにくいため安く買取されることもあるので、これらのことを理解したうえで利用しましょう。

車買取業者

ガリバーやビッグモーターなど中古車の買取を専門に行ってる車買取業者へ査定に出して売却する方法です。中古車相場に適した買取価格の提示で高価買取が期待でき、無料出張査定や手続き代行など、売り手側にとってのメリットはたくさんあります。

しかし、査定後に提示された買取価格に納得がいかない場合、断ってもなかなか引き下がってくれない場合があります。業者としては、出向いたからには買取して帰らないと割りが合わないからです。このような業者に対しても、はっきりと自分の意見が言える人なら利用する価値はあります。

車買取一括査定サイト

車買取業者は高価買取が期待できますが、一社の査定だけでは本当に高い金額なのか判断がつきません。だからといって、何社にも連絡して査定してもらうのも時間と労力がかかって大変です。車買取一括査定サイトならこれらの問題を解決できます。

スマホやパソコンで車買取一括査定サイトへアクセスし必要事項を入力するだけで、登録されている複数の車買取業者に情報が一斉送信されます。車買取業者から連絡が来れば出張査定の日取りを決めて査定してもらい、その中からもっとも高い査定金額の業者へ売却すればOKです。

ただし、車買取一括査定サイトによっては、申し込み後にしつこい電話がかかってくる場合があるので注意が必要です。最近では査定金額はネット上で競わせて、上位の数社からだけ連絡が来るというものもあるので、自分に合った車買取一括査定サイトを選ぶようにしましょう。

まとめ

車が当たる懸賞は本記事で紹介したもの以外にも多数あります。自分の欲しい車の懸賞を見つけたらチャレンジして損はありません。ただし、懸賞で当たった車を受け取るには、税金などの費用がかかります。それらが支払えるかどうかは事前に確認するようにしましょう。

車が欲しいわけではないけど、売却してお金を手にしたいと考える人もいるでしょう。その場合でも一旦は所有することになるので税金などの費用がかかるうえ、規約などによってはすぐに売却できないことがあります。応募する前に規約などは必ず確認しましょう。

車の懸賞についてよくある質問

懸賞で当たった車にはどんな費用がどれだけかかる?

懸賞で当たった車には「(軽)自動車税」「環境性能割」「自動車重量税」「自賠責保険」「登録・検査手数料」「リサイクル料金」「車庫証明手数料」などの税金や費用が必要となります。金額については車種によって異なります。また、一時所得扱いとなるため所得税や住民税が上がる可能性もあります。

懸賞で当たった車はすぐに売却できる?

懸賞によって、すぐに売却することを禁止している場合がありますので、事前に当選規約や所有権留保の有無を確認するようにしましょう。また、規約や所有権留保の期限が来て売却可能となっても、そのままでは売却できません。先に移転登録手続きを行い所有権を自分に移す必要があります。